特色・診療方針
統括部長 湯浅 毅
当科は、心臓、大動脈、四肢動脈、静脈などの疾患を外科的に治療する部門です。1982年の救命救急センター発足と共に本格的稼動を開始しました。翌年には県下で最初に内胸動脈使用の冠動脈バイパス手術成功を治め、以後、難治性心不全に対する補助人工心臓治療、心房細動への外科手術、小開胸心拍動下冠動脈バイパス手術、大動脈ステントグラフト治療など先駆けて行ってきました。21世紀となりスタッフは大幅に替わりましたが、進取の意識を持ちつつ、長期的な結果を見据えて安全に外科治療を遂行する事を目標としています。
循環器疾患治療に対応可能な新鋭機器の充実したセンターが完備し、業務全般での循環器内科との連携、手術麻酔や術後管理を担う麻酔科との連携、血管内治療での放射線科との連携、体外循環操作や血管内治療に関与する臨床工学室など充実した支援体制が特徴です。
治療内容
主として成人を対象とし、年間100例程度の心臓胸部大血管手術と、80例程度の腹部大血管・末梢血管手術を実施しています。他、下肢動脈閉塞症などに対しては循環器科や放射線科と協力して血管内治療を行っています。待ったなしの緊急手術は15％程度で三河一円から手術依頼をいただいています。近年では手術成績も安定し、予定心臓大血管手術の死亡率は1.1-1.3％程度になっています。手術の安全性確保と患者さんの負担軽減を目的として、各種の工夫に努めています。
心臓大血管手術時の輸血については術前自己血貯血法を積極的に実施し、術中は自己血回収装置の使用で無輸血率を高めています。虚血性心疾患では遠隔成績の良い内胸動脈などの動脈グラフトを多用し、高齢者や全身動脈硬化の強い患者さんには負担の少ない人工心肺非使用心拍動下冠動脈バイパス手術を選択（４－７割）しています。弁膜症手術では可能な限り自己弁を温存する形成術を選択し、人工弁置換術の際には患者さんの人生設計と相談しながら機械弁と生体弁（ワーファリン軽減可）を選択しています。心房細動を合併した場合はメイズ手術を併施し、心機能回復を期待できる洞調律復帰を目指しています。胸部大動脈疾患は緊急手術や重症例が多く、手術侵襲も大きいことが世界的な課題ですが、脳合併症軽減、死亡率軽減に向けて努力しています。腹部大動脈・末梢血管疾患では肉体的負担の少ない血管内治療が増えています。２００８年は各科総計で６０例の治療を行いました。また、腹部大動脈瘤に対するステントグラフト治療にも取り組んでいます。
当科の対象疾患は生命に直結して、患者さんの人生を左右します。緊急手術の危険度は予定手術の数～十数倍に高まります。緊急手術を避けるためにも、内科医に手術の可能性を指摘されたら、手術治療を知るために当科を受診することを考慮していただけましたら幸いです。
お知らせ
外来担当表
| 診察室 | 備考 | 月曜 | 火曜 | 水曜 | 木曜 | 金曜 | |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| B４ | 午前 | 湯浅 <心臓> (新再) |
長谷川 <血管> (新再) |
長谷川 <血管> (新再) |
堀内 （新再） |
長谷川／保浦※ (新再) |
|
| 午後 | |||||||
| B５ | 午前 | 保浦 <心臓> (新再) |
|||||
| 午後 | 新再 | ||||||
※第１，３，５週： 長谷川
※第２，４週： 保浦
医師名
| 医師名 | 資格等 |
|---|---|
| 保浦 賢三 | 日本外科学会認定医専門医 |
| 日本外科学会認定医指導医 | |
| 日本胸部外科学会認定医指導医 | |
| 日本循環器学会認定循環器専門医 | |
| 日本心臓血管外科専門医 | |
| 日本心臓血管外科学会評議員 | |
| 湯浅 毅 | 日本外科学会認定医専門医 |
| 日本胸部外科学会認定医 | |
| 日本循環器学会認定循環器専門医 | |
| 日本心臓血管外科専門医 | |
| 長谷川 雅彦 | 日本外科学会認定医専門医 |
| 堀内 和隆 | 日本外科学会認定医専門医 |
| 日本循環器学会認定循環器専門医 | |
| 日本心臓血管外科専門医 | |
| 中田 俊介 |
専門医制度と連携したデータベース事業について
病院医療の崩壊や医師の偏在が叫ばれ、多くの学会や団体が医療再建に向けて新たな提言を行っていますが、どのような場所でどのような医療が行われているかが把握されていない状況では、患者さん目線の良質な医療は提供できません。そこで日本では、関連する多くの臨床学会が連携し、わが国の医療の現状を把握するため、『一般社団法人National Clinical Database』（以下、NCD）を立ち上げ、データベース事業を開始することになりました。この法人における事業を通じて、患者さんにより適切な医療を提供するための専門医の適正配置が検討できるだけでなく、最善の医療を提供するための各臨床現場の取り組みを支援することが可能となります。何卒趣旨をご理解の上、ご協力賜りますよう宜しくお願い申し上げます。
※詳しくは
患者さんへ『専門医制度と連携したデータベース事業について』(PDF:148KB)
をご覧ください。
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